早産の赤ちゃんに起こりやすい障害は?

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妊娠37週から40週の間は「正産期」と呼ばれ、通常はこの時期に分娩が起こります。

しかし、何らかの原因によって37週に満たない時期に赤ちゃんが生まれてしまうケースがあります。

そうした出産は「早産」と呼ばれ、時として赤ちゃんに 障害 が残ってしまう場合があります。

「早産」の確率や起こりやすい障害について、詳しくご紹介します。


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早産の赤ちゃんに起こりやすい障害は?

早産になる確率は?

日本産婦人科学会の発表によると、「早産」になる確率は全妊娠の内の5%とされています。

つまり、20人に1人の割合で「早産」は発生します。

この数字を見ると、「早産」が決して珍しいものではないということがお分かりいただけるでしょう。

妊娠中の女性にとって「早産」は決して他人事ではないのです。


早産の死亡率は?

医療技術の進歩により、「早産」で生まれた赤ちゃんでも、救命できる確率は高くなってきています。

しかしその一方で、残念ながら亡くなってしまう赤ちゃんがいることも事実です。それでは、救命可能なケースとそうでないケースの違いはどこにあるのでしょう。

「早産」の赤ちゃんの予後を最も左右するのは「出生時の体重」です。

日本産婦人科学会が2000年に発表したデータでは、出生時の体重が1000~1500gの場合は死亡率が約4%であるのに対して、500g未満の場合は約45%が死亡すると報告されています。

500gというのは妊娠22~23週頃の胎児の体重にあたるため、「早産」で救命可能なボーダーラインは妊娠22週~23週頃といえます。


早産の時期が早いほど障害が残りやすい!?

「早産」で生まれる赤ちゃんの多くは、発達が未成熟な「未熟児」です。

「未熟児」の赤ちゃんは体の機能が未完成な状態で生まれてくるため、「正産期」で生まれた赤ちゃんに比べて出産・発育の段階で何らかの障害が残ってしまうリスクがあります。

また、「早産」の時期が早ければ早いほど体の機能も未熟なため、障害が残るリスクも高くなります。

ただし、すべての「早産」の赤ちゃんに障害が残るわけではありません。

超未熟児の状態で生まれても、「正産期」で生まれた赤ちゃんと変わらず成長する子供もたくさんいます。早産=障害が残るというわけではないのです。


早産で起こりうる障害とは?

「早産」で起こりうる障害にはさまざまなものがあります。出征後すぐに表れる障害としては、呼吸器の問題として「無呼吸発作」、循環器の問題として「徐脈」「頻脈」「不整脈」「チアノーゼ」、消化器の問題として「嘔吐や吐血」「腹部の不快感」などが挙げられます。

単体で症状が現れる場合もあれば、複数の症状が同時に現れる場合もあります。

また、「多血症」「貧血」などの血液障害、「低血糖」「黄疸」などの代謝障害、さまざまな感染症、「未熟児網膜症」などが発生するリスクもあります。

特に「未熟児網膜症」は失明の恐れがあるため、迅速な対応が求められます。

これらの障害の多くは、適切な治療を受けることで改善可能です。

一方、「未熟児」の中でも特に週数が早い・体重が低い「超未熟児」で生まれた場合、成長過程において次のような問題が起きる可能性があります。

知的障害

「超未熟児」で生まれた赤ちゃんの約20%には、何らかの「知的障害」が残るとされています。

「知的障害」と呼ばれるほどの重症例ではなくとも、出生時の体重が低ければ低いほIQの平均値も低いという調査報告があります。集中力がない・じっとしていられない・衝動性という3つの症状が特徴の「注意欠陥・多動性障害」、全般的な知能の遅れはないものの「聞く」「話す」「読む」「書く」「計算・推論する」といった能力の内、1つないし複数のものの習得・使用に困難を示す「学習障害」なども、「正産期」で生まれた子供に比べると現れやすいと考えられています。

脳性麻痺

「脳性麻痺」も「超未熟児」の赤ちゃんに起こりうる障害の1つです。

「超未熟児」の場合、脳の発達が未熟である・出生時に仮死状態であったなどの理由で、「脳性麻痺」を引き起こすリスクがあります。

「脳性麻痺」の赤ちゃんには、首のすわりが遅い・首や肩を捻じりながら反り返りをする・白目をむく・体が柔らかすぎる・全身に力が入っている・手足を突っ張るなどの特徴が見られます。

もちろん、これらの特徴が見られたからといって「脳性麻痺」であると確定するわけではありませんが、「超未熟児」として「早産」で生まれた赤ちゃんに上記のような症状が該当する場合は、専門医の診察を受ける必要があります。

その他にも、成長の過程において「弱視」や「失明」、「聴力障害」「呼吸障害」「てんかん」などの問題が現れる場合があります。日頃から子供の様子を観察し、どこか変わった様子が見られる時は、早めに専門の機関を受診するようにしましょう。

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